論文 - 辻村　和佑

わが国の地域資金循環分析

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.83    20 2003年03月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

How to become a big Player in the Global Capital Market: A Flow of Funds Approach

Kazusuke Tsujimura & Masako Mizoshita

Keio Economic Observatory Discussion Paper, No.84.    44 2003年03月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

資本としてのロボットに関するパイロットスタディー

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.79    36 2003年03月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

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日本の製造業は1980年代に飛躍的な生産性向上がみられたのに対し、アメリカは1990年代になって生産性が上昇した。この背後には生産ラインへのロボット導入があり、統計からも、日本では1980年代に電気機械や自動車などで生産工程にロボットを取り入れた一方、1990年代後半は欧米を中心にロボットの輸出が急増している状況が確認される。本稿では、ロボットの導入状況を仔細に観察するとともに、労働力と代替するロボット導入の効果を光と影の両面から捉える布石として自動車産業の生産性の計測と、人件費削減がマクロ経済に与える影響とについて実証分析を行った。

我が国の地域間資金循環構造

辻村 和佑

産業連関－イノベーション&I-Oテクニーク－ 11 （ 3 ） 52-65 2003年

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

外国為替平衡操作と不胎化政策の効果に関する資金循環分析

辻村 和佑

産業連関－イノベーション&I-Oテクニーク－ 11 （ 2 ） 49-62 2003年

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

住宅金融公庫廃止後の融資スキームに関する一試案－資金循環・産業連関分析からの提案

辻村 和佑溝下 雅子

産業連関－イノベーション&I-Oテクニーク－ （環太平洋産業連関分析学会）  10 （ 4 ） 24-34 2002年10月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

外国為替平衡操作と不胎化政策の効果に関する資金循環分析

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.78    26 2002年10月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

European Financial Integration in the Perspective of Global Flow of Funds

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.72    31 2002年06月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

産業連関モデルの資金循環表への応用

辻村和佑、溝下雅子

産業連関－イノベーション&I-Oテクニーク－ 10 （ 3 ）  2002年05月

共著, 査読有り

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経済全体の資金の流れを鳥瞰するひとつの方法として貸借対照表形式の資金循環表を制度部門間の取引表形式に組替えた金融連関表を提案している。これによって資金がどの主体からどの主体に流れているのかを見てとることができる。本稿ではその作表方法を解説するとともに、金融構造をより立体的に把握できるよう、産業連関分析に対応した三角化とレオンティフ逆行列の分析をおこなっている。

住宅金融公庫廃止後の融資スキームに関する一考察―資金循環分析からの提案

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.71    23 2002年03月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

バブル崩壊過程における資金循環構造の変動

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.70    37 2002年03月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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バブル期とその後で経済のパフォーマンスには大きな違いがあるにも関わらず、その背後の金融市場に構造的な変化が生じたのか否かを目に見える形で明らかにするのは大変難しい。その理由のひとつには金融市場というそれ自身複雑な世界を捉えられるツールというものがなかなか見つからないからである。マネーサプライや株価などあるひとつの対象に焦点を絞った指標はあっても、それが経済全体の中でどのような位置を占め、現実にどのような影響を与えているのかは、わからない。そこで経済全体の資金の流れを鳥瞰するひとつの方法として資金循環分析を用い、バブル期とそれ以後の金融市場で、どのような変化があったのかを明らかにし、今後どのような政策が求められているのかを提言する。

Flow of Funds Analysis: The Triangulation and The Dispersion Indices

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.69    16 2002年01月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

Flow of Funds Analysis: BOJ Quantitative Monetary Policy Examined

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.67    20 2001年10月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

資金循環分析：金融連関表の三角化

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.64    19 2001年08月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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三角化とは各商品や部門の相互依存関係を知るために、商品や部門をなんらかの基準で並べ替えることによって、経済内部の因果序列構造を明らかにしようとするものである。本稿ではこの手法を金融連関表に応用することで、資金が各主体間をどのように流れているのかその構造をより明確にする目的で分析を行った。並べ替えの基準については(1)資金調達の幅広さで比較するために列基準、(2)資金運用の幅広さで比較するために行基準、(3)因果序列関係をみるという観点から右上要素最小化基準、の3つの方法を採用した。

日本銀行による量的緩和政策の資金循環分析

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.66    18 2001年08月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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資金需要と資金供給の非対称性は実物経済において誘発投資と誘発貯蓄の差として定義される純誘発投資をもたらし、この純誘発投資の符号の正負や金額の多寡こそが金融政策が実物経済に与える直接的効果ということになる。本稿はこのような視点に立脚して昨今の日本銀行の量的緩和政策が実物経済におよぼす波及効果を定量的に分析している。

資金循環分析：金融連関表の作成とその応用

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.60    36 2001年07月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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資金循環表を経済全体の資金の流れとして分析するために、日本銀行が現在発表している貸借対照表形式の資金循環表を組替えた金融連関表を独自に作成する。これによりどの経済部門からどの経済部門にどのようなかたちで、どれだけの資金が流れているのかを特定することができる。さらに政策的なインプリケーションを導くために、レオンティエフ以来の産業連関分析の手法を、資金循環分析に応用する試みをおこなう。

株式保有制限の資金循環分析

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.63    23 2001年07月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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金融庁が発表した株式保有制限の具体策によれば、株式の残高を自己資本の範囲内に制限する一方、自己資本比率規制におけるリスクウェイトを従来の100%から150%に引き上げることが検討されている。株式からの乗り換え先として有力視されている国債の場合、現状の格付けではリスクウェイトはゼロであり、両者がともに価格変動リスクをもつ有価証券であることを考慮すれば、この種の政策のもつ意味を問い直すことの意義は大きい。本稿はこのような観点から、銀行の有価証券運用のポートフォリオの変容が我が国の金融システムに及ぼす影響を、家計、企業、政府、金融機関といった制度部門の相互依存関係に着目し、計量分析を行った。

資金循環分析：金融連関表の負債アプローチと資産アプローチ

辻村 和佑

Keio Economic Observatory Discussion Paper No.61    53 2001年07月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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産業連関表の場合とは異なり、金融連関表では資金調達ポートフォリオ、資産運用ポートフォリオという2つの仮定が並存している。本稿では両仮定から作成される2種類の表が如何なる理論的意味を内包しているのかを、実際に作成された金融連関表をもとに考察し、金融政策の効果測定への応用の布石とする。