論文 - 黒川　行治

取引における公正性の源泉

黒川 行治

會計 192 （ 2 ） 1 - 15 2017年08月

単著

企業統治と経営者報酬・従業員給料の公正な分配

黒川 行治

三田商学研究 59 （ 4 ） 27 - 44 2016年10月

単著

パリ協定前文の願意と会計責任の拡張

黒川 行治

會計 190 （ 2 ） 1 - 15 2016年08月

単著

企業の海外戦略と国民の経済的繁栄

黒川 行治

企業会計 66 （ 11 ） 14 - 24 2014年11月

単著

専門知の復権と学者の職業倫理

黒川 行治

現代デイスクロージャー研究 （日本デイスクロージャー研究学会）   （ 14 ） 1 - 6 2014年06月

単著

デイスクロージャー研究アプローチの一試論

黒川 行治

年報　経営デイスクロージャー研究 （日本デイスクロージャー研究学会）   （ 13 ） 1 - 12 2014年03月

単著

納税行為の意義―わが国の財務状況と消費税改定をどのように理解するべきか―

黒川 行治

産業経理 74 （ 1 ） 4 - 15 2014年01月

単著

資本主義精神の終焉―公共会計学の勧めの背景－

黒川 行治

企業会計 64 （ 7 ） 17 - 28 2012年07月

単著

非金融負債の公正価値測定の含意

黒川 行治

會計 176 （ 5 ） 1 - 16 2009年11月

単著

資産除去債務を巡る会計上の論点

黒川 行治

企業会計 61 （ 10 ） 18 - 30 2009年10月

単著

排出量取引をめぐる会計上の論点

黒川 行治

企業会計 60 （ 12 ） 18 - 29 2008年12月

単著

「利益の質」の概念をめぐる諸議論と監査の意義

黒川 行治

會計 173 （ 3 ） 1 - 15 2008年03月

単著

利益の質と会計社会の変容

黒川 行治

三田商学研究 50 （ 1 ） 79 - 93 2007年04月

単著

会計・監査社会の将来　會計・監査は10年後どうなっているのか

黒川 行治

會計 171 （ 4 ） 1 - 15 2007年04月

単著

会計・監査社会の変容のインプリケーション

黒川 行治

企業会計 57 （ 12 ） 4 - 13 2005年12月

単著

市場の質と会計社会の対応

黒川 行治

會計 167 （ 5 ） 1 - 17 2005年05月

単著

会計と社会との相互干渉

黒川 行治

季刊　会計基準  （ 8 ） 96 - 100 2005年02月

単著

企業結合に関するのれんの会計の論点

黒川 行治

會計 165 （ 5 ） 44 - 56 2004年05月

単著

企業結合会計方法の論点と解決策

黒川 行治

三田商学研究 47 （ 1 ） 175 - 190 2004年04月

単著

日本企業の経営環境と決算行動および環境会計に関する意識調査2003

黒川 行治

三田商学研究 46 （ 6 ） 89 - 110 2004年02月

共著

温室効果ガス排出権取引の二つの論理

黒川 行治

會計 164 （ 4 ） 1 - 19 2003年10月

単著

温室効果ガス排出権取引の会計の新展開

黒川 行治

三田商学研究 46 （ 3 ） 71 - 92 2003年08月

単著

バッズの認識と音質効果ガス排出枠の会計の倫理

黒川 行治

三田商学研究 46 （ 1 ） 165 - 181 2003年04月

単著

予測要素の増大がもたらす会計測定・理論への影響

会計 （森山書店） 161 （ 2 ）  2002年02月

単著

温室効果ガス排出枠に関する会計の論理

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 44 （ 5 ）  2001年12月

単著

談・論「企業結合会計のゆくえ-持分ブーリング法全面禁止か」

（旬刊経理情報(中央経済社)）   （ 971 ）  2001年12月

単著

企業会計における温室効果ガス排出枠取り扱いに関するシンポジウム

（(財)地球産業文化研究所）  2001年11月

共著

コストとベネフィットについて企業会計が測定するもの

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 44 （ 3 ）  2001年08月

単著

日本企業の経営環境と決算行動に関する意識調査

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 44 （ 2 ）  2001年06月

共著

シンポジウム「激震 ! IT時代の経営革命」〜会計・金融ビッグバンで企業が変わる、生活が変わる〜

（NHKエンタープライズ21企画・制作）  2001年03月

共著

会計基準の改定とコーポレート・ガヴァナンス

（三田評論）   （ 1029 ）  2000年11月

共著

企業再編と企業結合・分割会計の検討

企業会計（中央経済社） 52 （ 9 ）  2000年09月

単著

企業結合会計方法の選択と企業評価

経営分析研究（日本経営分析学会） 16 2000年03月

単著

企業結合とのれんの会計

国際会計基準と日本の企業会計（中央経済社） 1999年12月

単著

株式交換・移転制度と企業結合会計基準

ＪＩＣＰＡジャーナル 1999年12月

単著

企業結合会計と組織再編

金融財政事情 1999年10月

単著

創造会社法私案と人的資産・労務出資の会計

会計 （森山書店） 155 （ 3 ）  1999年03月

単著

退職給付会計基準の論点

企業会計（中央経済社） 50 （ 11 ）  1998年11月

単著

昭和の会計学者群像「高橋吉之助先生」

（企業会計（中央経済社）　）  50 （ 9 ）  1998年09月

単著

日本企業の経営環境と決算行動に関する意識調査

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 41 （ 2 ）  1998年06月

共著

経営分析からみた連結財務諸表の論点－連結会計新時代にあたって－

経営分析研究（日本経営分析学会） 14 1998年03月

単著

会計代替案選択行動理論とディスクロージャー

企業会計（中央経済社） 50 （ 1 ）  1998年01月

単著

創造会社における人的資産・労務出資のオンバランス

ジュリスト（有斐閣） 1125 1997年12月

単著

企業結合とのれんの会計の検討

会計 （森山書店） 152 （ 4 ）  1997年10月

単著

年金基金資産・負債のオンバランスの論理

ＪＩＣＰＡジャーナル 1997年10月

単著

連結会計諸概念と情報の有用性－資本連結方法と財務諸表分析－

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 40 （ 3 ）  1997年08月

単著

退職金積立不足の顕在化

（ＭＡＲ（レコフ事務所））  3 （ 7 ）  1997年06月

単著

退職金債務の会計

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 40 （ 2 ）  1997年06月

単著

実証指向の会計研究の前提－エージェンシー理牢と実証会計で用いられる仮説－

（三色旗）  1997年01月

単著

ＣＯＦＲＩ「合併会計をめぐる米国会計基準の動向」の概要

ＪＩＣＰＡジャーナル 1997年01月

単著

合併会計をめぐる米国財務会計基準の論点

ＣＯＦＲＩジャーナル 25 1996年12月

共著

企業結合に関連するのれんの会計の一考察

現代会計の潮流 1996年11月

単著

会計手続変更の決定時点の分析

会計 （森山書店） 150 （ 5 ）  1996年11月

共著

卓球部長としての楽しみ

（体育会月報）  1996年10月

単著

會田義雄先生を偲んで

（『公認会計士三田会』会報）   （ 20 ）  1996年01月

単著

わが国株式市場の連結資金収支表に関する学習習熟度

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 38 （ 5 ）  1995年12月

共著

京セラとヤシカの合併

日本のＭ＆Ａ 1995年07月

単著

企業の決算行動を決定する要因

会計 （森山書店） 147 （ 6 ）  1995年06月

単著

連結投資消去差額の実態－ＳＥＣ基準採用会社－

連結会計－体系と実態（同文舘） 1995年06月

単著

企業評価における財務要因の分析

経営分析研究（日本経営分析学会） 11 1995年03月

単著

利益，資金，予測情報の株式市場への効果

慶應経営論集（慶應義塾経営管理学会） 12 （ 3 ）  1995年03月

共著

経営分析の方法

日本経営工学会編『経営工学ハンドブック』（丸善） 1994年09月

単著

人的資産の認識・測定－オフバランス取引の会計問題に関する研究（１）

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 37 （ 3 ）  1994年08月

単著

子会社・関連会社合併に関する会計処理問題

会計 （森山書店） 145 （ 6 ）  1994年06月

単著

連結会計基準変更の実態

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 37 （ 2 ）  1994年06月

単著

京セラとヤシカの合併Ⅱ

旬刊　経理情報（中央経済社） 721 1994年06月

単著

京セラとヤシカの合併Ⅰ

旬刊　経理情報（中央経済社） 720 1994年05月

単著

ゴジラ映画と日本の社会

（三色旗）   （ 533 ）  1994年04月

単著

抱合株式への自己株式割当に関する会計処理

ＪＩＣＰＡジャーナル 65 （ 4 ）  1994年04月

単著

脇田良一委員の横顔と学説

（会計人コース(中央経済社)）  1994年04月

単著

大学教育で大切なことは何か-環境適応力に優れた公認会計士-

（『公認会計士三田会』会報）   （ 18 ）  1994年01月

単著

不惑の歳の教師にもカウンセリングは必要である

（学生相談室紀要）   （ 22,23 ）  1993年12月

単著

株式投資決定における資金情報の有用性

企業会計（中央経済社） 1993年09月

共著

合併会計

事例研究 現代の企業決算（中央経済社）　 1993年05月

単著

投資消去差額

事例研究 現代の企業決算（中央経済社）　 1993年05月

単著

資金情報の株価に対する追加的情報価値

経営分析研究（日本経営分析学会） 9 1993年03月

共著

合併会計と資本連結

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 35 （ 6 ）  1993年02月

単著

Ｍ＆Ａにおける企業評価

会計学研究（日本大学商学部会計学研究所） 1993年

単著

日常業務における企業評価

会計学研究（日本大学商学部会計学研究所） 1993年

単著

ＳＥＣ連結基準適用会社における資金情報の有用性（その２）

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 35 （ 5 ）  1992年12月

共著

合併の実態－合併比率

企業会計（中央経済社） 44 （ 10 ）  1992年10月

単著

独立の気概をもった粋人-高橋吉之助名誉教授の回想

（三田評論）   （ 939 ）  1992年08月

単著

ＳＥＣ連結基準適用会社における資金情報の有用性（その１）

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 35 （ 3 ）  1992年08月

共著

財務流動性の測定と経営者の主観的予測

企業成長の理論（千倉書房） 1992年04月

単著

合併会計

事例研究 現代の企業決算 '9２（中央経済社）　 1992年04月

単著

引当金・準備金の会計手続の選択にみる企業行動

経営分析研究（日本経営分析学会） 8 1992年03月

共著

家族にとっての「試験」

（三田評論）   （ 933 ）  1992年02月

単著

投資株式の評価と抱合株式の消却

会計 （森山書店） 141 （ 1 ）  1992年01月

単著

抱合株式への自己株式割当の会計処理

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 34 （ 5 ）  1991年12月

単著

財務流動性の概念と経営者の行動

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 34 （ 3 ）  1991年08月

単著

研究開発費の会計手続きの選択にみる企業行動

会計 （森山書店） 139 （ 6 ）  1991年06月

共著

合併会計

事例研究 現代の企業決算 '91（中央経済社）　 1991年05月

単著

Intenational Comparison of Conservative Accounting Practices in Income Measurement

KEIO Business Review（慶應期塾大学商学会） 28 （ 1 ）  1991年

共著

倒産予測判断と個人の特性－その２－

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 33 （ 3 ）  1990年08月

単著

倒産予測判断と個人の特性－その１－

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 33 （ 2 ）  1990年06月

単著

Accounting Practices for Research and Development Expenditures and Operating Results in Japan

KEIO Business Review （慶應期塾大学商学会） 27 （ 4 ）  1990年

単著

貸付決定基準と主観的判断

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 32 （ 5 ）  1989年12月

単著

サロン・ドクリティーク

（企業会計(中央経済社)）  41 （ 7 ）  1989年07月

単著

企業倒産の予測

日本経済新聞社・日本証券経済研究所編『経営分析ハンドブック』（日本経済新聞社） 1987年01月

単著

会計情報および測定基準の検討

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 山桝忠恕教授追悼号 1987年01月

単著

リスク評価のための会計指標

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 29 （ 5 ）  1986年12月

単著

合併比率と企業評価

企業結合会計（中央経済社） 1985年11月

単著

合併比率の決定に影響する諸要因の分析

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 28 （ 4 ）  1985年10月

単著

Intenational Comparison of Flexibility in Income Measurement and Other Accounting Procedures : Its Economical,Geopolitical and Sociological Approach

Proceedings of 8th International Conference on Production Research 1985年

共著

Prediction of Bankruptcy in Japan

Journal of Banking and Finance（North-holand) 8 1984年

共著

ディコンポジションメソッドをめぐる若干の考察

産業経理（産業経理協会） 43 （ 2 ）  1983年07月

共著

The Rate Level of Public Utilities and Inflation Accounting

KEIO Business Review （慶應期塾大学商学会） 20 1983年

単著, 査読有り

情報評価アプローチの検討

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 25 （ 3 ）  1982年08月

単著

私有公益事業の料金とインフレーション会計

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 24 （ 6 ）  1982年02月

単著

引当金に関する規定と概念の再検討

改正会社法の基本問題(慶應通信） 1982年02月

単著

Financial Statement Analysis of Corporate Banruptcy

KEIO Science and Technology Reports（慶應義塾大学工学会） 35 （ 4 ）  1982年

共著

規範的な会計基準の存在の可能性をめぐって

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 24 （ 2 ）  1981年06月

単著

見積り計算としての会計をめぐって--引当金会計に対する序説的一考察

三田商学研究（慶應義塾大学商学会） 23 （ 3 ）  1980年08月

単著

企業結合等をめぐる会計上の問題点

企業会計（中央経済社） 32 （ 7 ）  1980年07月

単著

企業倒産の財務諸表による予測－－その精度の向上について－－

慶應義塾経営管理学会モノグラフシリーズ 1 1979年11月

共著

財務諸表に現われた倒産企業の特徴

慶應経営論集 1 （ 1 ）  1979年09月

共著

特定引当金と商法規定

企業会計（中央経済社） 31 （ 9 ）  1979年09月

単著