競争的研究費の研究課題 - 大坂　和可子

がん患者の主体的な意思決定参加を促すSDMの組織定着を目指す実装モデルの構築

2022年04月

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2026年03月

日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 大坂 和可子, 中山 和弘, 米倉 佑貴, 青木 裕見, 基盤研究(C), 研究代表者

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本研究は、がん患者の主体的な意思決定参加を促すSDMが組織内に定着し、患者の意思決定の質を組織レベルで向上することを目指し、①がん医療におけるSDMの障壁となる要因と促進要因を明らかにすること、② ①の結果を踏まえ、障壁となる要因を取り除き、促進要因を強化するための実装モデルを構築すること、③ ②で構築した実装モデルに対するがん医療に携わる医療者による受容性と有用性の認識の程度、および実装モデルの改善点にはどのようなものがあるかを明らかにすること、を目的とする。

「複雑な意思決定」を支援するわかりやすいディシジョンエイドのチェックリスト開発

2020年07月

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2023年03月

聖路加国際大学, 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽), 中山 和弘、米倉 佑貴, 大坂 和可子, 挑戦的研究(萌芽), 未設定

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本研究の目的は、先進国で広く利用が進んできている患者中心の意思決定を支援するツールであるディシジョンエイド(decision aid)において、エビデンスが不十分で長所(利益)と短所(リスク)の不確実性が高い場合に、自分の価値観を中心に決める必要がある「複雑な意思決定」を、よりシンプルで、親しみやすく、わかりやすくするために必要な要件を探り、ディシジョンエイドのチェックリストを作成することである。ディシジョンエイドにおいて、日本人の半分が、確率情報の比較及び選択が困難な可能性があり、価値観の明確化を可能にする方法に関するエビデンスもない。わかりやすい方法を当事者への調査から明らかにする。

日本人に不足するヘルスリテラシーを前提から支える意思決定スキル学習コンテンツ開発

2020年04月

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2024年03月

聖路加国際大学, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 中山 和弘、安酸 史子, 佐居由美, 戸ヶ里 泰典, 瀬戸山 陽子, 石川 ひろの, 米倉 佑貴, 大坂 和可子, 基盤研究(B), 未設定

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本研究の目的は健康を決める力ヘルスリテラシー(HL)の根幹をなす、判断・意思決定が困難な日本人並びにその支援者の看護職に、HLの前提となる意思決定のスキルを学習するツール開発である。国際比較研究では日本人はEUやアジアよりHLが低く、死亡率の低下が鈍化し、慢性疾患の管理も悪く、喫煙率や自殺率は高く、警鐘が鳴らされている。しかし日本人は学校教育や生涯教育において、意思決定できることが幸せであること、その基本的な方法として選択肢を探し、それぞれの長所と短所を比較し自分の価値観に合ったものを選ぶことを学習する機会がない。これは意思決定を支援する看護職でも同様で、共にそれらを学び合うことを可能にする。

がん患者向けディシジョンエイドを系統的に開発し活用できる医療者育成プログラム開発

2018年04月

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2022年03月

文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 大坂　和可子、中山 和弘, 米倉 佑貴, 基盤研究（Ｃ）, 補助金,  研究代表者

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本研究は、がん患者の意思決定への参加を促進するディシジョンエイド（Decision aids; DA)の系統的開発と、DAを活用した意思決定支援が出来る医療者を育成する教育プログラムを開発することを目的としている。本年度は、1）ディシジョンエイド開発に関心を持つ研究者のヒアリング、2）文献検討と欧米のDA開発およびDAを活用した教育プログラムに関する情報収集を行った。1）では、がん患者向けのDA開発者2名、精神疾患のある患者向けのDA開発者1名の計3名より、開発過程におけるニーズを聴取した。系統的開発手順に関する知識、DA国際基準に沿って開発する際の専門用語に関する知識、DA開発が適している内容かどうかの検討方法についての知識へのニーズもあった。いずれの研究者らも、伝えたい情報を盛り込むと情報量が多すぎてしまうことや、いかにわかりやすく伝えるかに悩んでいることもわかった。2）では、情報収集の結果、最も詳細にDA開発に関する情報を集積しているOttawa decision aidウェブサイトおよびInternational Patient Decision Aids Standards（IPDAS) Collaborationウェブサイトのコンテンツと情報源となる文献を参考に教材の骨子を固めた。教材骨子としては、意思決定支援の基本となる意思決定の基礎知識、意思決定支援とは何か、意思決定ガイド開発のプロセス、意思決定ガイド提供の効果、意思決定ガイドの更新とした。次年度教材案の作成後、DA開発経験者へのヒアリングを行い、内容妥当性と教材提供方法について聴取し教育プログラム案を作成することとした。
今年度の計画を見直しがん医療に携わる医療者のニーズ把握を、教育プログラム作成後に、内容妥当性と合わせて実施する計画に変更した。その結果、より本研究の独創的な点でもあるDA開発者も活用できる教育プログラムに必須となる教材作成に着手するとができた。
今後の研究推進のために、分担研究者との連携を強化することに加え、DA開発者を研究協力者として募りネットワークづくりに取り組む。

産科医療施設における倫理的葛藤を低減する共有意思決定教育プログラムの介入研究

2017年04月

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2022年03月

新潟大学, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 有森 直子、堀内 成子, 大坂 和可子, 基盤研究(B), 未設定

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本研究は、本邦における産科医療機関の共有意思決定（Shared Decision Making:以下SDM）の現状を医療者と妊婦を対象にした質問紙法、聞き取り調査により明らかにし、最終的には医療者を対象にした共有意思決定の教育プログラムを評価することを目的としている。5年間の期間に3段階（第Ⅰ段階：質問紙による実態調査、第Ⅱ段階：聞き取り調査、第Ⅲ段階：教育プログラムの介入）の計画で研究を進める。
2年目にあたる2018年度は、初年度に引き続き実態調査の質問紙の検討を行った。すなわち、ドイツで開発された質問紙として用いるSDMQ9を日本の産科医療のシステムを考慮し妊婦、医療者双方に行う上での修正、配慮点について検討した（4～6月）。また、研究協力を得るために、仲介者等への手続きに関しての検討を行った（12施設への打診、各施設の倫理委員会に関する調整等）。研究計画書は、2019年2月28日に研究代表者の所属する新潟大学倫理審査委員会より承認を得た。
さらに介入研究における実施者（ファイシリテーター）の準備として、国際アドバイザリー委員会、海外研究協力者のDawn Stacey氏の招聘に関する打ち合わせ（日程調整等）をウエブにて行い、2019年3月24日に設定した。ところが、Dawn Stacey氏の急病により、同氏の招聘は中止となり、代理としてLaura Boland氏への交渉を開始した。
2019年3月24日に、Laura Boland氏による、SDM教育実施者を対象にした演習を実施した。今回は、研究メンバー以外にも本テーマに関心をもつ保健医療関係者の参加も認め、26人の参加者に修了証を授与した。
2019年7月にISDM(カナダ)にて、Dawn Stacey氏より、コンサルテーションを受けた。
国際アドバイザリー委員会海外研究協力者のDawn Stacey氏の急病により、予定していた研究のコンサルテーションが延期になり、予算を繰り越して翌年7月に持ち越されたが、介入研究に必要となる、ファイシリテーターへの演習は実施されたので、おおむね順調に経過している。
第一段階の質問紙・聞き取り調査の協力施設の増やすために、研究組織の再考（具体的には、分担研究者の増加等）を進める。

ディシジョンエイドを活用した意思決定支援のエビデンスを系統的に学ぶプログラム開発

2016年08月

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2018年03月

日本学術振興会, 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援, 大坂 和可子, 中山 和弘, 米倉 佑貴, 有森 直子, 青木 裕見, 檀谷 ひとみ, 藤田 美保, 萩原 加奈子, 研究活動スタート支援, 研究代表者

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医療には、どの選択肢にも利益と不利益があり、決めるのが難しい選択がある。本研究は、医療者が、ディシジョンエイド（選択肢と決め方をわかりやすく示すガイド）を用いて患者中心の意思決定支援ができるよう、そのエビデンスを系統的に学べる学習プログラムを開発することを目的とした。文献検討および日本で開発されたディシジョンエイドのうち入手可能な6件の国際基準を用いた評価結果を踏まえ、医療者向けの学習プログラムを開発した。

がん体験者が伴走するWeb版乳がん患者サポートグループの開発

2008年04月

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2011年03月

日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(B), 大坂 和可子, 若手研究(B), 研究代表者

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本研究の目的は、医療者だけでなく乳がん体験者による支援として、乳がん女性のためのオンラインサポートグループを開発することである。このオンラインサポートグループを開発するために、まず乳がん体験者のオンラインサポートグループについてのニーズをフォーカスグループインタビューにて調査した。次に文献検討を行い、すでに公開されているオンラインサポートグループの傾向を調査した。結果をもとに、『乳がん女性のためのオンラインサポート-Hope Tomorrow-』を開発した。このサイトの活用が活発になれば先輩が新人患者を支援する知恵の蓄積がなされ、ナラティブな情報の発信源として機能することもできるだろう。今後は、わが国の乳がん患者がいつでもどこにいても利用できるよう洗練させ、評価指標を検討し効果の検証を行う必要がある。

患者と医療者が分かり合えるがんコミュニケーション促進モデルの開発と有用性検証

2007年

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2010年

日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 小松 浩子, 矢ヶ崎 香, 中山 和弘, 中村 清吾, 垣添 忠生, 飯岡 由紀子, 鈴木 久美, 野村 美香, 酒井 禎子, 金森 亮子, 大和 美和, 基盤研究(A), 研究分担者

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本研究では、<正確で信頼できるがんコミュニケーションを促進するピアサポーターの育成に必要なe-learningシステム>を開発した。乳がん患者を対象にe-learningによる教育の効果と実用性の検証を行った。乳がんピアサポーターに対するコミュニケーション促進教育は、がんであることをオープンに語る関係や状況生成の能力獲得を促進し、その結果、不安に対する肯定的なコーピング獲得につながり、情緒的安寧を促進することが明らかになった。

乳がん体験者との協働による一般女性と看護職のための乳がん予防啓発プログラム開発

2006年

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2008年

科学研究費補助金, 未設定

乳がん体験者との協働による一般女性と看護職のための乳癌予防啓発プログラムの開発

2006年

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2008年

日本学術振興会, 文部科学省:科学研究費補助金（基盤研究(B)）, 鈴木 久美, 林 直子, 片岡 弥恵子, 小松 浩子, 市川 和可子, 小関 真紀, 中村 清吾, 大林 薫, 中村 清吾, 基盤研究(B), 未設定

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本研究は、乳がん死亡率の上昇をくい止めるために乳がん検診率及び意識の向上をめざし、乳がん体験者と協働して子を持つ母親及び助産師のための乳がん予防啓発プログラムを開発・実施し、その効果を明らかにした。同意の得られた子をもつ母親47人を対象に、
1)乳がんに関する知識提供、
2)乳がん体験者による語り、
3)小グループの乳房セルフチェック実施練習の70分で構成したプログラムを実施した。その結果、乳がん検診・自己検診に関する知識、態度、行動は、介入前に比べ介入後は有意に改善し、プログラムの有効性が示された。また、乳房ケアに携わっている助産師215人を対象に、3時間のプログラムを適用したプログラム群61人、テキスト群72人、対照群82人の3時間において、乳がん検診・自己検診に関する知識、態度、行動、教育活動を介入前後で比較分析した。その結果、プログラム群とテキスト群は知識が有意に上昇し学習効果がみられたが、態度や行動の変化はみられなかった。

日本型がん集学的アプローチのためのケア提供システムモデル開発と評価

2003年

日本学術振興会, 科学研究費補助金, 小松 浩子, 中山 和弘, 中村 清吾, 鈴木 久美, 大和 美和, 市川 和可子, 射場 典子, 安保 英勇, 村岡 宏子, 林 直子, 村上 好恵, 飯岡 由紀子, 松崎 直子, 中山 祐紀子, 基盤研究(A), 未設定

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【研究目的】本研究の目的は、1)日本のがん集学的アプローチの実情や課題を明確化するために、がん集学的アプローチの実施体制、課題ならびに、医療者および乳がん患者を対象にがん集学的アプローチに対する認識を調査する。2)調査結果に基づき、わが国のがん医療システムの強みを強化し、かつ患者中心に効率的なケアが提供できるがん集学的アプローチモデルを開発する。3)開発したがん集学的アプローチモデルを乳がん患者に適用し、乳がん女性のQuality of Lifeおよび医療に対する満足度を高めるか否かを評価する。併せて、医療の質および参与する医療者の職務満足度およびチームの結束性が高まるか否かを評価する。
【研究方法】基礎調査は、日本乳癌学会の認定施設457箇所において、医療者および乳がん女性を対象に質問紙調査を行った。調査結果に基づき、「患者-医療者情報共有型」乳がん集学的アプローチを開発し、このケアアプローチを評価するために準実験的デザインによる介入研究を実施した。
【結果および考察】治療・ケアのエビデンスに基づく情報と患者自身の生活や生き方に関するナラティブな情報やニーズをつき合わせる人や場や機会を医療チームの機能として強化し、患者のセルフケア能力を最大限に発揮できるよう支援することを目的とし、<「患者-医療者情報共有型」乳がん集学的アプローチ>を開発した。具体的には、(1)医療者と患者間の協働・連携を強める役割を担うリソースナースの配置、(2)患者のニーズや問題をチームで共有するための情報システムとそれらを活用した効率的なカンファレンス、(3)患者のチーム医療への主体的な参与をナビゲートするセルフケアブック、によるケア提供システムを開発した。術前化学療法を受ける乳がん女性を対象に、このケアアプローチを適用した結果、医療者間におけるチーム変革の意識の向上が有意に認められた。乳がん女性の有害事象のうち、味覚変化の程度が実験群において有意に減少した。Quality of Lifeに有意差はなかったが、精神状態の変化による役割制限に関しては対照群とは異なり増加傾向を示した。