豊福　建太 （ トヨフク　ケンタ ）

Toyofuku, Kenta

写真a

所属（所属キャンパス）

商学部 （ 三田 ）

職名

教授

HP
Scopus 論文情報  
総論文数: 5 総引用数: 7 h-index: 2

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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2005年05月
    -
    2006年03月

    政策研究大学院大学, 助教授

  • 2006年04月
    -
    2009年03月

    日本大学, 経済学部, 専任講師

  • 2009年04月
    -
    2014年03月

    日本大学, 経済学部, 准教授

  • 2014年04月
    -
    2025年03月

    日本大学, 経済学部, 教授

  • 2025年04月
    -
    継続中

    慶應義塾大学, 商学部, 教授

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1994年04月
    -
    1998年03月

    東京大学, 経済学部

    大学, 卒業

  • 1998年04月
    -
    2000年03月

    東京大学, 大学院経済学研究科

    大学院, 修了, 修士

  • 2000年04月
    -
    2005年03月

    東京大学, 大学院経済学研究科

    大学院, 修了, 博士

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 博士（経済学）, 東京大学, 課程, 2005年03月

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 理論経済学

  • 人文・社会 / 経済政策

  • 人文・社会 / 金融、ファイナンス

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 流動性

  • 金融危機

  • 金融論

  • 銀行論

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • Effects of asset commonality among banks on interbank liquidity allocation and economic fluctuations

    Kenta Toyofuku

    Journal of International Financial Markets, Institutions and Money 109 2026年06月

    研究論文（学術雑誌）, 査読有り

  • Risk sharing and asset commonality in the financial sector

    Kenta Toyofuku

    Economics Bulletin 2022年02月

    査読有り

  • Unit of account, sovereign debt and optimal currency area

    Kenta Toyofuku

    Journal of International Financial Markets, Institutions and Money 75 2021年11月

    査読有り

  • Stability or restructuring? Macroeconomic dynamics under soft budget constraint problems

    Kenta Toyofuku

    Economic Systems 37 （ 4 ） 625 - 649 2013年12月

    査読有り,  ISSN  0939-3625

  • Soft budget constraints, bank capital, and the monetary transmission mechanism

    Kenta Toyofuku

    Japan and the World Economy 20 （ 2 ） 194 - 216 2008年03月

    査読有り,  ISSN  0922-1425

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 銀行の資産同質化を通じた金融危機の発生メカニズムに関する分析

    2026年04月
    -
    2030年03月

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 豊福建太, 基盤研究(C), 研究代表者

  • 貨幣の価値尺度の機能からみた最適通貨圏の決定メカニズム

    2019年04月
    -
    2025年03月

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 豊福 建太, 基盤研究(C), 未設定

    　研究概要を見る

    昨年度は、価値尺度の観点から共通通貨のメリットとデメリットを考察し、理論研究として論文の形にすることができた。まず、価値尺度が違う状況では、為替リスクがあることによって消費水準が平準化しなくなってしまうことを示した。次に、契約における価値尺度を共通通貨にすることによって、将来のpreference shockを回避することができ、消費水準が平準化されることを示した。この結論により、共通通貨のリスク分担機能を明らかにした。また、この結論を得る際に、共通通貨は内生的に生じるようになっている点も大きな特徴である。
    ただし、既存債務がある際には、競争力の低い地域や国では、共通通貨を採用することでかえって負債の負担が増えてしまうことを明らかにした。それによって、既存債務に対する負債の負担と共通通貨による消費の平準化機能とのトレードオフによって、最適通貨圏が決定されることを示した。
    以上の結論は、学術的には以下のような特徴がある。すなわち、これまで最適通貨圏は、労働移動や資本市場などに摩擦がなければ単一通貨圏を形成するのが望ましいと指摘されていたのに対し、本論文では、貨幣の価値尺度の観点から、今まで取り上げてこなかった共通通貨を採用することでの債務負担という負の側面を指摘し、そこから共通通貨を採用することのデメリットを導くことで最適通貨圏を導出したことである。また、この結論は、近年の欧州債務危機において、EU圏内において相対的に競争力の低い南ヨーロッパ諸国が相次いで債務危機に直面したことに対する理論的裏付けを与えるものである。
    昨年は、以上の分析をまとめ、海外の学会や研究会などで発表を行い、海外学会誌への投稿まで進めることができた。今後は、査読プロセスを通じて、論文が公開できるようにしていきたいと考えている。

  • 土地担保価値の変動と債権者の協調の失敗から発生する金融危機の動学的分析

    2013年04月
    -
    2018年03月

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(B), 豊福 建太, 若手研究(B), 未設定

    　研究概要を見る

    本研究は当初は債権者の協調の問題により引き起こされる金融危機とというマクロ経済への影響を想定していたが、研究を進める上で、そもそも金融機関の流動性の問題が何によって起因しているのか、そもそもなぜ最も流動的な金融資産と考えられる政府紙幣が流通するのかを理論的に検討する必要が出てきた。そこで本研究では、貨幣の価値尺度や交換手段としての新たな意義を理論研究によって見出すこととした。本研究では、サーチモデルやOLGモデルを用いずに理論化し、貨幣が経済主体間の消費水準を平準化することを示した。また、貨幣が経済主体間の契約によって選択されることを示し、貨幣が内生的に経済に供給される仕組みを明らかにした。

  • イノベーションを促進するために必要な金融機関の役割と金融政策のあり方

    2009年
    -
    2012年

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(B), 豊福 建太, 若手研究(B), 未設定

    　研究概要を見る

    中小企業が事業を効率的に進めていくうえでの債権者の役割を、債権者間の協調の問題から理論的に考察し、絶対的優先権の逸脱や大口債権者への公的資金供給の在り方の正当性などを導くことができた。

  • 「グローバル・アウトソーシング」と経済システムのダイナミクス

    2008年
    -
    2011年

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 乾 友彦, 権 赫旭, 井尻 直彦, 豊福 建太, 戸堂 康之, 徳井 丞次, 松浦 寿幸, 冨浦 英一, 櫻井 宏二郎, 早川 和伸, 横井 のり枝, 基盤研究(A), 未設定

    　研究概要を見る

    グローバルアウトソーシングが日本及び受け入れ国の経済システムに与える影響を分析することを主目的としており、日本に関しては企業の生産性等にはプラスの影響がある一方で、多国籍企業の事業所の撤退等によるマクロ経済へのマイナス効果も一部観察された。日本からのアウトソーシングの受け入れ国の中心である中国は生産性の向上の恩恵を受けているが、この生産性の向上効果以上に中国企業のグローバル化が進展していることが判明した。

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 住宅金融フォーラム第二回懸賞論文最優秀賞

    2008年05月

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 研究演習Ｓ

    2026年度

  • 金融各論（金融システム論Ⅰ）

    2026年度

  • 研究会Ｄｂ

    2026年度

  • 研究会

    2026年度

  • 金融論演習

    2026年度

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所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • American Economic Association, 

    2018年04月
    -
    継続中

  • Western Economic Association International, 

    2017年
    -
    継続中

  • Econometric Society, 

    2016年
    -
    継続中

  • 日本金融学会, 

    2003年
    -
    継続中

  • 日本経済学会, 

    2001年
    -
    継続中
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